「て」から始まる用語一覧
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テーブルライト(てーぶるらいと)
テーブルライトとは、テーブルなど台の上に置いて使用する照明器具を指す。
少し明るさが欲しい時や、間接照明としてなど、補助的な用途で使われることが多い。様々なデザインや種類があり、リビングや書斎、寝室などで使われる。インテリアの一部としても楽しむことができる。
手洗いカウンター(てあらいかうんたー)
手洗いカウンターとは、主にトイレ内に設置される、蛇口や洗面ボウルなどが一体化した手を洗うための設備を指す。
タンク部分に手洗い機能を備えた手洗い一体式トイレもあるが、タンクレストイレには設置できない。しかし、手洗いカウンターなら壁に独立して設置することができる。振り向いて手を洗わなくてよくなるので便座を濡らさずに済むなどのメリットがある。
手洗いカウンターに収納をつければ、トイレの清掃用具などが収納しやすくなる。また、トイレ内の雰囲気やスペースに合わせて設置することでインテリアとしても活用できる。
TBボード(てぃーびーぼーど)
TBボードとは、シロアリ被害を防ぐ防蟻性能を備えてボード状にした基礎外断熱材を指す。地中へ埋没させた断熱材はシロアリの被害を受けやすく、木造建築においての難点となっていたため、防蟻性を有するTBボードは画期的な建材として注目されている。熱伝導率が低いTBボードは、断熱性に優れており、床下の温熱環境を安定させる機能を持つ。表面の主成分は耐火性のある無機質の炭酸カルシウムのため燃えにくく、裏面のポリスチレンフォームは防湿性や防水性のある独立気泡構造のため、凍害を受けることが無く、結露によるカビの発生も防ぐ。発泡体のため非常に軽量で、切断などの加工がしやすく施工性にも優れている。
低圧電力(ていあつでんりょく)
低圧電力とは、商店や工場などでモーター等の動力を使用する際の電力契約を指す。具体的には、業務用エアコンや業務用冷蔵庫を使用する場合、工場で工作機械などを使用する場合など、電力が原則50kW未満の契約に適用される。標準電圧は200V(三相3線式)で、一般家庭で使用されている家電製品の電圧とは異なる。低圧電力契約を結ぶには三相200V用コンセントの取り付け工事が必要になる。
庭園(ていえん)
庭園とは、人為的に作られ整備された庭及び屋内施設を指す。植栽や池、置石などが配置され、その地域性や時代、宗教、自然観などが盛り込まれ美観に優れた芸術性の高い空間となっている。日本における風景式庭園の代表としては、石川県の兼六園や岡山県の後楽園などが挙げられる。かつて庭園は権力者や支配者層の所有物として存在することが多かったが、現在では文化遺産として保存され幅広く公開されている。
定期借地権(ていきしゃくちけん)
定期借地権とは、借地期間が契約時に定められ、その後の更新を行わない借地権を指す。契約期間満了時には、借地人は原則として土地を更地にして返還しなければならない。
定期借地権には、以下の3種類がある。
契約期間を50年以上とする「一般定期借地権」、事業用の建物を所有することを目的とし、契約期間を10年以上50年未満とする「事業用定期借地権」、また契約期間を30年以上とし、経過後は土地所有者が借地人から建物を買い取る特約が付帯する「建物譲渡特約付借地権」である。
この制度によって地主の権利が保護されるようになり、借地権付きの土地の供給が促されるようになった。
定期借地権付き住宅(ていきしゃくちけんつきじゅうたく)
定期借地権付き住宅とは、住宅を購入した際に、土地に対する権利が定期借地権となる住宅を指す。
平成4年8月に制定された借地借家法により誕生した借地権の1つで、定められた期間で借地関係が終了、更新しないものをいう。それまでの旧借地権や普通借地権に対し、期間の定めがあるため、所有者にとっては、なかなか土地が返ってこないという不安がなくなり、借り主も少ない負担で住宅を持つことができるようになった。契約期間が50年以上と定められているため、長期に居住するための建物を建てることもできる。都市計画税や固定資産税はかからないが、毎月の地代を地主に支払う必要がある。また、建物の増築や改修の際に、地主の許可を得る必要もある。
定期借家(ていきしゃっか)
定期借家とは、あらかじめ期限を決めて貸し出す賃貸物件で、契約更新することなく契約期間の満了をもって契約が解除になる借家を指す。
一般的な賃貸物件は、借りられる期間を2年間とあらかじめ設定しているケースが多く、更新すれば引き続き継続して住むことができる。しかし、定期借家の場合は、事前に定めた期間しか居住することができない。持ち家を所有する会社員が転勤で不在中の家を貸し出すケースが多い。3ヶ月という短期もあれば、3年や5年といった長期の場合もある。期間限定であることから、普通借家より家賃が低く設定されている場合が多い。契約期間が終了したら速やかに退去しなければならない。
定期借家契約(ていきしゃっかけいやく)
定期借家契約とは、契約で定めた期間の満了により、更新されることなく契約が確定的に終了する賃貸借契約を指す。
普通賃貸借契約は借主保護のため、貸主は正当な事由がない限り更新を拒絶できないと定められているが、定期借家契約はそのような制約がなく、契約延長する場合には当事者双方合意のもので、再契約をする必要がある。
締結にあたっては、契約期間を確定的に定めること、公正証書等の書面で契約すること、貸主は借主に対し契約更新せずに期間満了で契約を終了することを予め書面を交付し説明することが要件となる。
中途解約の可否等は特約で定めことができるが、定めていない場合や認めていない場合は残りの契約期間の賃料を違約金として支払うことになる。やむを得ない事情で生活の本拠としての使用が困難になった床面積200m2未満の住宅の借家人に限り、特約がなくても中途解約が可能である。
定期借家権(ていきしゃっかけん)
定期借家権とは、旧来の借家契約では正当の事由がない限り家主からの更新拒絶はできなかったことに対し、決めた期間の満了により更新されることなく確定的に借家契約が終了する定期建物賃貸借の特約がある賃借権を指す。
定期借家契約では、公正証書等によって契約を行い、期間満了時に契約の更新がないことを書面に記載した上で、借主に十分説明しておく必要がある。
定期借家法(ていきしゃっかほう)
定期借家法とは、借地借家法38条に2000年3月1日から新しく追加された、定期建物賃貸借を指す。
改正以前の借地借家法は、借主保護の立場から、借主が継続して住むことを希望している場合には、貸主からの解約や更新の拒絶は、正当な事由がない限りできない。改正後は、定期借家として契約を結んだ場合には、最初に決めた期間が満了することによって契約を終了させることができるようになった。一定期間だけ借家にしたい、売却を考えているがしばらくは借家にしたい等々にも対応可能で空き家対策としても有効だ。
提供公園(ていきょうこうえん)
提供公園とは、大規模なマンションなどの敷地の一部で、市町村などの自治体に提供されている公園を指す。
都市計画法によって建設することが定められており、完成したあとの管理は基本的に市町村が担当し、固定資産税なども住民が負担する必要はない。公園の維持のための遊具点検や交換、樹木の手入れのような維持管理に関しても自治体の負担となる。居住者以外に周辺住民にも開放されて誰でも自由に使えるのが特徴である。公園の管理や利用については、自治体の定めた基準が適用されることとなる。マンション自体の価値を提供公園が高めてくれるというメリットもある。
低層住宅(ていそうじゅうたく)
低層住宅とは、建物の高さが低い住宅を指す。
低層について厳密な定義はないが、一般的には1階から3階までの住宅が低層住宅だとされている。マンションの場合は、おおよそ5階までの高さが低層マンションとされている。低層マンションを含む低層住宅は、用途地域の一種である第一種低層住居専用地域や第二種低層住居専用地域といった、建築規制がかけられている地域に建設される場合が多い。なお、これらの地域は厳しい規制により閑静な住宅地が形成されるなど、良好な住環境が確保される。低層住宅のメリットとしては、高層住宅に比べると階段での昇降が容易である点や、災害時に避難経路を確保しやすい点などが挙げられる。
低層マンション(ていそうまんしょん)
低層マンションとは、特に明確な定義や区分はないが一般的に、3~5階建てのマンションを指す。
第一種低層住居専用地域、または第二種低層住居専用地域などといった一戸建ての多い住宅地に建てられており、建物の高さや日あたりに対して厳しい制限が設けられているため、比較的閑静で住みやすい環境にある。低層マンションは敷地の割に戸数がたくさん撮れないので供給率は低い。一戸建てのような暮らしを手に入れられると同時に、固定資産税を一戸建ての住宅より少額に抑えることができるのもメリットである。
邸宅(ていたく)
邸宅とは、一般的に広く大きい住宅を指す。
屋敷も同じ意味である。近年は戸建て住宅だけでなく、マンションなどの集合住宅の住戸などを指す場合もある。その定義はさまざまで、高価な物件を邸宅と紹介することもある。物件の特徴としては、敷地が広い、建物が大きい、設備が充実している、建築材の質が良い、景色が良いなどが挙げられる。
低炭素住宅(ていたんそじゅうたく)
低炭素住宅とは、「エコまち法(都市の低炭素化の促進に関する法律)」の認定基準を満たした二酸化炭素の排出効果の高い住宅を指す。
具体的には、建築物省エネ法に基づく省エネ基準(平成28年基準)に比べて一次エネルギー消費量が10%以上低くなること、HEMS導入・木材使用・節水対策・ヒートアイランド対策などの低炭素化に役立つ対策を打っていることなどが定められている。
所管行政庁(都道府県や市区)に申請して低炭素建築物新築等計画の認定を受けると「認定低炭素住宅」として扱われ、住宅ローン減税(所得税)や登録免許税の優遇措置(適用期限あり)、住宅金融支援機構による融資の金利軽減の適用対象となる。
停電(ていでん)
停電とは、電力供給が停止している状態のことを指す。停電の状態には、停電(約1分間以上の長い電力停止が続く状態)、瞬時電圧低下(電圧低下が最大2秒間起こる状態)、瞬時停電(電気が戻るまでの約1分間の状態)の3種類がある。主な原因としては、落雷や台風による防風、地震の激しい揺れなどが挙げられるが、稀に電力会社の予期せぬ設備トラブルに起因する場合もある。
抵当権(ていとうけん)
抵当権とは、金銭の貸し借りにおいて債務者がお金を払うことができず債務不履行となった場合、債権者が土地や建物を担保にできる権利を指す。債務不履行により抵当権を設定した不動産が返済目的で競売などにかけられた場合、抵当権を持つ者は他の債権者よりも優先的に弁済を受けることができる。金融機関からの住宅ローン借り入れにおける抵当権設定は住宅ローン契約の締結日に登記を行うことにより設定される。なお登記を司法書士が代行したときは登録免許税に加え司法書士への報酬が必要となる。登記には目的や原因、債権額、利息、損害金、債務者、抵当権者などが登記簿に記載される。借りたお金が完済されれば抵当権の抹消登記を行うことにより抵当権が消滅する。なお住宅ローンにおいて抵当権を設定したローンは有担保ローン、設定されていないローンは無担保ローンと呼ばれている。
適正家賃(てきせいやちん)
適正家賃とは、一般的に入居者の収入から算出される家賃の目安のことを指す。月の給与から税金、健康保険、年金などを引いた額である手取り月収の20~30%以内だとされている。また適正家賃は賃貸経営において大家による家賃算出の際に使われる場合もあり、物件が立地する地域や駅からの距離、築年数、広さ、階数、設備、さらに成約時期などの条件でも家賃は変動する。適正家賃は人それぞれで異なる。
手燭石(てしょくいし)
手燭石とは、茶室の庭(露地)に設けられる「蹲踞(つくばい)」を構成するしつらいの1つで、手燭を一時的に置くための役石を指す。「灯石(ともしびいし)」とも言う。
手燭は、携帯用の小型の蝋燭立てで、暁や夜などの暗いうちに行う茶会の際に、手水(ちょうず)を使う人の手元を照らすために置く。蹲踞の基本構成は、中央に手水鉢、その左右に手燭石と湯桶石(ゆとういし(冬場にお湯を入れる桶を置く石))、手前に前石を配置する。裏千家では手燭石が右で湯桶石が左、表千家ではその逆に据えるとされる。