「こ」から始まる用語一覧

構造用鋼とは、建築や土木の骨組みなどに幅広く用いられる、構造材として使用する鋼材を指す。 厚さによって分類され、厚さ3mm未満のものが「薄鋼」、厚さ3mm以上幅1,250mm未満のものが「平鋼」、3mm以上幅1,250mm以上のものが「鋼板」とされる。 断面の形状によって形鋼と鋼管に大きく分けられる。形鋼はH形鋼、I形鋼、山形鋼、溝形などがあり、鋼管は断面が四角の角形鋼管と円形の円形鋼管などがある。

構造用合板とは、建築物の躯体を支える重要な部分に使用することができる合板を指す。 JASで細かい規定を定めていて、この基準に合格した構造用合板にはマークがスタンプされている。 一般的な構造用合板のほかに、表面や裏面に単板を貼って外観を整えた化粧ばり構造用合板も存在する。

構造用集成材とは、ラミナ(挽板)を接着剤で張り合わせて強度を高めた集成材の一種で、含水率の平均値が15%以下、曲げに対する強度が一定の基準以上のものを指す。 構造物の過重を支える主要な部分である柱・梁・桁などに用いられる。断面の短辺が15cm以上・断面積が300cm2以上のものを大断面集成材、短辺7.5cm以上・長辺15cm以上で大断面集成材以外のものを中断面集成材という。断面の大きいものでは、短辺50cm・長辺100cmで100m以上のスパンを持つものもあり、体育館のような大空間で用いられる。

構造用製材とは、建築物の構造部の荷重に対する耐力に重要な部分に用いる木材を指す。日本農林規格では、とくに針葉樹を材料とするものを構造用製材と定めている。主な使用箇所は、土台、大引、根太、床束、通し柱、梁、桁、すじかい、母屋、棟木、垂木などである。

構造用石膏ボードとは、建物の耐力壁に使えるように性能を強化した建材を指す。 焼き石膏を主材に専用の原紙で挟んだ一般的な石膏ボードの芯材に無機質繊維を混ぜて耐火性能を高めたものを「強化石膏ボード」と言う。さらに、この強化石膏ボードの性能を満たしたうで、「釘側面抵抗」を高めたものが構造用石膏ボードである。釘側面抵抗とは、ボードを胴縁や間柱に釘で打ち付けた状態で外力がかかったときに破壊されずに抵抗する力を表す。釘側面抵抗の強さによって2種類に分かれる。

構造用接着剤とは、柱や土台、筋かい、壁、天井など、建物の強度を担う構造部分に使用される、高強度の接着剤を指す。壁紙やタイルなど構造以外の部分に用いる接着剤と区別するため、こう呼ばれている。耐寒・耐熱、耐水などの性能や信頼性が高いため、コンクリートの打ち継ぎ・補修、集成材や各種パネルなどの接着に利用されている。エポキシ系、フェノール系、レゾルシノール系樹脂など、加熱することで硬化して高い接着力を実現する熱硬化性樹脂接着剤が使われることが一般的である。

公団・公社とは、公共住宅の開発供給や関連施設の整備などを担う公的機関を指す。 公団は日本住宅公団を、公社は地方住宅供給公社を指す。日本住宅公団は戦後の住宅不足を解決するために1955年7月に設立された。都市郊外への団地建設や大規模ニュータウン開発などを実施し、のちに住宅・都市整備公団、都市基盤整備公団の設立を経て、現在は独立行政法人都市再生機構、いわゆるUR都市機構となっている。地方住宅供給公社は地方住宅供給公社法に基づく法人である。国、地方公共団体の住宅政策における公的住宅供給の主体として設立され、賃貸住宅の建設、管理、地方公共団体の公営住宅の管理の受託などを主な業務としている。令和2年4月現在、37の公社が存在している。

公団住宅とは、都市再生機構が日本住宅公団あるいは住宅・都市整備公団、都市基盤整備公団と呼称されていた頃に建築された、中所得者向けの集合住宅を指す。 都市再生機構はUR都市機構とも呼ばれるため、同機構が提供する集合住宅はUR賃貸住宅と称されている。UR賃貸住宅は周辺の住宅と比較して、販売価格や家賃が安く設定されている。礼金や不動産仲介料、更新料が不要なため、家賃以外にかかる住居費も抑えられる。入居時の保証人もいらないが、敷金は家賃の3ヶ月分が必要である。また、一定額以上の所得または貯蓄があることも入居条件のひとつとなっている。敷地内に学校や病院、公園などを整備した大型の公団住宅は、利便性も高く生活しやすい。

交通騒音とは、自動車や鉄道、航空機といった、人や物資を運ぶ交通機関が自ら発して、人に迷惑を及ぼす音を指す。環境基準と法規制が定められており、人の健康の保護及び生活環境の保全のうえで維持されることが望ましい。 道路に面する地域は、自動車の騒音の影響を受けやすいので、幹線交通のある道路に近接する場所は、車線数が2車線以下の場合は道路端から15m、2車線を超えたら20mの範囲を設けなければならないと定められている。 騒音規制法第17条には、自動車騒音の測定及び常時監視することが規定されている。騒音苦情の要因には、道路工事などの路盤構造などの変化、交通量の増加、バイパスなどの開通などがある。騒音苦情への対応には、苦情の聞き取り調査や、現場周辺の状況確認などの事前調査、騒音の測定、行政的対応がある。

交通利便性とは、生活する上で必要な場所への行きやすさの程度のことを指す。 都市部では、電車の駅やバス停といった公共交通機関までの距離、中心部までの便数、かかる時間、乗り換え回数などで暮らしの利便性を表すことが多い。車での移動が主な地域では、高速道路入り口までのアクセスも重要視される。

公的住宅とは、国、地方自治体または公的機関が供給する住宅を指す。公営住宅、特定優良賃貸住宅、高齢者向け優良賃貸住宅、都市再生機構賃貸住宅、地方住宅供給公社賃貸住宅があり、それぞれ法律に基づいて運営されている、入居には一定の条件が定められている。

公的賃貸住宅制度とは、公的主体による賃貸住宅の供給や公的資金の支援による民間賃貸住宅を供給する制度を指す。最低居住水準の達成、中心市街地活性化・地方定住などの地域政策の貢献、災害対策等緊急時の対応などの必要性から国と地方公共団体の協力により住宅の供給を進めている。公的賃貸住宅には公営住宅(都道府県営住宅、区市町村営住宅)、公社賃貸住宅、特定優良賃貸住宅、UR賃貸住宅、ケア付き高齢者住宅などがある。各事業主体により申し込み資格などが異なる。

高透過ガラスとは、普通のガラスと比べて透明度が高いクリアなガラスを指す。一般的な窓に使われる厚みでは意識することはないが、普通の建築用ガラスは微量に含まれる鉄分の影響で緑がかった色をしている。高透過ガラスは極力鉄分を使わない成分で作られており、厚みが増してもほぼ無色透明となる。その透明性を生かしてガラス越しの物の色を忠実に見せることができるので、美術館などでの利用のほかに、ショーケースやディスプレイ用のガラスとして使用されている。

高透過ミラーとは、とても高い透明度を持つ鏡を指す。 鉄分などの余分な成分をガラスから取り除いた高透過ガラスをもとに作られており、ガラス自体の厚さを増やした場合でも高い透明感をキープすることが可能である。一般的なガラスミラーとの見極め方があり、鏡のふちを見ることで区別ができる。ガラスミラーのふちが緑がかっているのに比べ、高透過ミラーのふちは、限りなく無色になっている。高透過ミラーの厚さは一般的に5mm程度だが、製品によっては5~19mmまで選べる場合もある。3mm程度の薄型高透過ミラーもオーダーで作成可能である。

公道とは、国や都道府県、市町村が管理する道路を指す。個人、団体などが私的に所有する私道とは異なり、公道においては道路交通法が適用される。公道の種類には国が指定する一般国道、高速自動車国道、都道府県が指定する都道府県道、市町村や特別区が指定する市町村道等があり、公的に管理されているため道路の補修など何かあった場合はそれを管轄する機関が費用などを受け持つ。また農林水産省が指定する林道や農道などは所有者が他にいる場合でも、公的な助成、保護が受けられるなど、公道としての性格が強い道路もある。住宅などを建築する際には、その敷地が道路に2m以上接していなければならない接道義務が建築基準法によって定められている。なおここでいう道路は、幅員4m以上という規定が存在しているが、特に公道か私道かのくくりはない。

高度地区とは、都市計画法に基づく地域地区の1つで、建築物の高さに制限が設けられている地区を指す。 高さ制限には、最高限度と最低限度の2つがある。最高限度である最高高さ制限を設けている地区は、日当たりや風通しの確保など、環境の維持を目的としている。最低限度である最低高さ制限を設けている地区は、下限よりも低い建物を建築できず、土地活用の促進を目的としている。高度地区の制限内容については、各自治体が決定する。

高度利用地区とは、都市計画法に基づく地域地区の1つで、土地の利用状況が著しく低い地区等を対象に、合理的で健全な土地利用および都市機能の更新を図る地区を指す。 容積率の最高限度と最低限度、建ぺい率の最高限度、建築面積の最低限度、壁面の位置の制限を定め、市街地環境の向上を図る。高度利用地区に指定されると、簡易な建築物以外は、定められた内容に適合する建築物しか建てらない。また、狭小な建築物の排除が可能になる。

光熱費とは、電気、ガス、灯油など、生活に欠かせない光や熱などのエネルギーを購入するための費用を指す。水道料金を含めて水道光熱費とするのが一般的である。所得の大小で変動することはなく、住居する人数や間取り、季節、居住地など、さまざまな要因によって変動する。

後背湿地とは、河川沿いの自然堤防の背後にできた低湿地を指す。 自然堤防は、洪水で河川が氾濫し、上流から運ばれてきた土砂が両岸に堆積して形成された標高数mの微高地で、集落が発達し、街道も通っている。自然堤防を乗り越えて溢れた洪水の流れが、低地に溜まって停滞して湖沼や沼沢地となり、やがて水生植物の遺骸などが堆積して低湿地となった。この後輩湿地は、水はけの悪い軟弱地盤のため、宅地には向かない。ほとんどは水田化されているが、埋め立てられて住宅や工場などが建てられているケースもある。 宅地選びの際に、検討している場所が後輩湿地かどうかは、国土地理院発行の「土地条件図」で調べられる。

高発泡ポリエチレンとは、ポリエチレンと発泡剤を混ぜ合わせた、気泡を含んだポリエチレンシートを指す。 さまざまな厚みのものがあり、梱包材としてよく知られている。独立気泡がエアクッションとして優れた緩衝性を発揮し、また柔軟性に優れるため対象の形状に合わせて丸められる。ガラス製品や陶器を包む緩衝材、家電や精密機器の梱包・運搬、身の回りではレジャーシートや保冷バッグにも使われている。撥水性・防水性、さらには断熱性などにも優れているので、建築分野では床下や壁内に防湿・防水断熱材として使われている。